環境への配慮の観点から外食業界などでプラスチック製ストローの使用を取りやめる動きが広がる中、立命館大経済学部（滋賀県草津市）の学生らが、琵琶湖産のヨシで作ったストローに消費者がいくらまで払えるかを調べ、商品化の可能性を探る調査に取り組んでいる。集めたデータは今年度中に報告書にまとめて滋賀県内の企業などに提供。商品化の参考にしてもらう。
ペットボトルなどのプラスチックごみから発生する直径５ミリメートル以下の微細なプラスチック片「マイクロプラスチック」による海洋汚染が世界的問題になっており、外食業界などではプラスチック製品の使用を控えるため、紙製ストローが代替品として使われるケースが増えている。一方、紙製ストローは耐久性が低く、すぐに柔らかくなってしまう上、粉が出やすく不快感が残るといった使い勝手の悪さが課題となっている。
内部が空洞になっているヨシはストローとして使いやすく、強度も十分。新たな活用先としてヨシ製ストローが普及すれば琵琶湖の環境保全にもつながるメリットがある。ただ、これまでにもヨシ製ストローの商品化を試みた企業や団体はあったが、広く普及するに至っていないのが現状だ。
同学部の寺脇拓教授のゼミに所属する学生は「費用が高いことに加え、需要を予測できないことが、企業が二の足を踏む原因になっている」と分析。琵琶湖産のヨシで自作したストローを県庁内のコンビニエンスストアや同県近江八幡市の店舗で試験的に提供してもらうとともに、いくらまでなら支払うかなどのアンケートを行い、商品化に向けたデータの収集を進めている。
学生代表の同学部３年、千葉友里加さん（２２）は「私たちの活動が広がり、琵琶湖の環境保全にもつながれば」と話している。
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February 03, 2020 at 07:13PM
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琵琶湖のヨシ製ストローにいくら払える 立命館大が調査中 - 産経ニュース
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