コーヒーのニーズが多様化している。総務省の家計調査によると、液体の「コーヒー飲料」の東京23区の2022年の年間支出額（1世帯あたり）は4571円。コロナ禍で落ち込んだが、カフェインの摂取量やタイミングを調整する「カフェイン・マネジメント」が注目されるなど、商品も広がりを見せている。
支出額は19年から減少傾向にある。背景にあるのは、飲用シーンの変化だ。職場で飲む機会が多かった缶コーヒーだが、在宅勤務が増え、自宅でコーヒーをいれる人が増えた。
調査会社の富士経済によると、缶コーヒーは自動販売機などの回復が限定的だったことなどから、22年は市場が縮小。23年は価格改定などで伸びるが、数量ベースでは厳しい状況が続くとみる。
◆柔軟な働き方、飲む時間も多様化
そんな中で注目を集めるのが、カフェインの取り入れ方だ。アサヒ飲料は、10月31日からカフェイン含有量を同社の主要品比で55％（100ミリリットル当たり）抑えた「微カフェイン」のペットボトル入りブラックコーヒーを発売。担当者は「働き方が柔軟になり、夜にコーヒーを楽しみたい人など、飲む時間も多様化している」と話す。
一方、サントリー食品インターナショナルは、カフェイン量が多めの「ボス カフェイン」シリーズを3月から発売。あまり缶コーヒーを飲んでいなかった20〜30代などに好評という。
全国清涼飲料連合会の担当者は「生産量はコロナ前に戻っていないが、選択肢が増えることで、新たな需要を取り込めるのではないか」と期待する。（並木智子）
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